現在の仕事がきつく退職したいと考えていても、行動に移せない人は多いのではないでしょうか。退職するには、いくつかの適切なタイミングがあります。退職予定日をいつにするのかスケジュールを逆算して、退職の準備をしましょう。
退職までの流れ
退職に適した時期を理解するためには、退職に至るまでの流れを知ることが肝要です。流れを知っておくことで、職場になるべく迷惑を掛けずに、またトラブルから身を守ることもできます。
退職意思を伝える
退職するにあたって、まずは直属の上司に退職の意思を伝えるのが適切です。直属の上司ではなく、別の上司や、人事部に直接伝えるのはトラブルの元になりかねません。
また退職の意思を伝えるのは、退職予定日の2、3カ月前がベストです。法律上では2週前までに伝えれば問題ないとされていますが、それでは円満退職は難しいのが現実です。余裕を持って退職の意思は伝えましょう。
会社側に迷惑を掛けず、業務に差し支えのないように配慮します。
退職日の決定・引き継ぎ
退職の意思を伝えた後は、退職日をいつにするのかを決めます。すでに次の転職先が決まっていれば入社日の前日までに、これから転職活動を行う場合は月末とするのがおすすめです。
これは社会保険料が日割り計算をしないためで、退職日と退職翌日の資格喪失日のタイミングによっては一時的に2カ月分の保険料を収める必要があるからです。
退職日が決まった後は、引き継ぎ用のスケジュールを作成してみましょう。そのスケジュールの中では、引き継ぎに関する資料を作成します。
以下の内容を引き継ぎの資料にまとめておきます。
- 業務内容や注意点
- 取引先・担当者名
- 日々のルーチンワーク
- 特定の時期のタスク
- トラブルの対応策や担当者名
作成した資料は、後任の人と共有しておきましょう。
退職にベストなタイミングは？
転職先が決まった状態や賞与をもらった後は、退職するタイミングとして適しているでしょう。一方で避けた方が良いタイミングもあります。
次の仕事が決まってから
退職のベストなタイミングとして、次の転職先が決まった時期がおすすめです。転職先が決まっていない状態で、仕事を辞めてしまうと収入が途絶えてしまいます。
貯蓄を切り崩す生活は、金銭的にも精神的にも不安定です。そういった状況では、収入を早く得ようとして、転職先を妥協してしまう可能性があります。その結果、現在の職場よりも劣悪な環境に転職し、再度転職をすることになりかねません。
スムーズに退職を行うためにも、退職のタイミングは先のことを見通しつつ見極めましょう。
ボーナスをもらった後
金銭面から退職に適したタイミングを考えると、賞与が支給された後も選択肢になるでしょう。賞与支給前に退職したいことを伝えると、希望する退職日よりも早まる可能性があります。
退職日が早まることで、賞与の額は減額されます。減額されずに賞与を受け取りたい場合は、賞与が支給されてから退職の意思を伝えると良いでしょう。
このような問題が起こる原因は、賞与に関することが法律で定められていないためです。賞与に関する規定が会社独自に設定されているのが現状です。
退職のタイミングが少々早まるだけで、賞与の額は大きく変わります。退職の意思を伝えるタイミングには注意しましょう。
繁忙期や仕事の区切りが悪いときは避ける
円満に退職をしたいと考えているのであれば、会社が忙しい時期は避ける方が無難でしょう。また仕事の区切りが良くないタイミングも避けましょう。
プロジェクトの途中であれば仕事量が多く、転職活動に大きな影響があるかもしれません。余裕のない時期に人員が欠けると、会社に大きな迷惑を掛けることにもなってしまいます。
また退職の意思を伝えたときに、「繁忙期だから」という理由で引き留められる可能性も考えられます。
退職にベストなタイミングと、避けた方が良いタイミングを見極めて退職の意思を伝えましょう。
退職に向いている時期は？
退職に最適な時期は12月末、もしくは3月末といわれます。また組織再編を考慮し、その前に退職するのも良いでしょう。
転職活動を優先する場合は年末や年度末
転職を優先して考えたい場合は、年末や年度末がおすすめです。これらの時期は他の時期と比べると求人票の数が多く、転職がしやすい時期だからです。求人を掲載している企業数が多ければ多いほど選択の幅が広がります。
厚生労働省が2021年8月に調査した『一般職業紹介状況（職業安定業務統計）』によると、有効求人倍率が高くなるのは10月と3月だと分かります。
求人票の数が多い10月や3月に合わせるためには、その前の1カ月前から転職活動を行うスケジュールを組みましょう。
期末や組織改編の前
退職に適した時期として、会社の体制が変わる前も良いタイミングでしょう。
新体制になった直後に退職をすると、会社側は仕事に関わる人数や内容などの調整をやり直す必要があり、迷惑を掛けてしまいます。退職をする側としても、気が引けるのではないでしょうか。
会社にとって区切りとなる四半期や半期などの直前も、退職を控えたほうが無難でしょう。
スムーズに退職するポイント
退職前には入念な準備が必要です。社内規則を確認することや退職する際の理由を考えつつ、スケジュールを立てましょう。
就業規則を確認する
退職する際に不利益な要求を通されないためにも、社内の規則は必ず確認しておきましょう。就業規則を読んでいれば対策できます。
就業規則の確認を怠ると、会社にとって都合のいい退職日に決められてしまうことや、会社側が退職自体を認めないといったトラブルに対処できません。
また有給休暇消化を認めない、退職金に関する制度があるにもかかわらず退職金を支払わないケースがあることも考えられるでしょう。
就業規則には退職の時期や退職の意思について触れている場合が多いものです。不利な条件を負わされていないか、きちんと確認してみてください。
スケジュールを逆算して準備する
転職活動におけるスケジュールは、逆算して立てることが大切です。無計画に転職活動を行うことで起こるリスクを回避できます。
例えば、『とりあえず内定が出たから妥協してその会社に決める』『職歴に空白の期間ができないように希望とは違う会社に入社した』などは、避けたいリスクです。
何月ごろに転職する予定なのかを逆算してアプローチし、本当に行きたい会社に行けるようにしっかりと準備しましょう。
退職の理由を考えておく
退職の交渉時、たいていは上司から、退職の理由を聞かれることが多いでしょう。上司から応援、もしくは納得されるような退職の理由を考えておきます。
例えば『将来のために身に付けたいスキルがある』『両親のことが心配で実家から通える職場にしたい』などといった、ポジティブな理由がいいでしょう。
現状に不満や不安があることを正直に伝えてしまうのはおすすめしません。その不満や不安を解決するからと引き留められる可能性があります。
円満退職を目指すならタイミングを重視しよう
今回は退職のタイミングについて解説しました。退職をするときは、トラブルに巻き込まれず円満に退職したいと考えるのが自然でしょう。
円満に退職するためには、できるだけ会社に迷惑を掛けないようにするのが重要です。繁忙期や組織改編の直後だと会社に迷惑を掛けるだけでなく、自身の転職活動にも悪い影響を与える可能性があります。
「直ちに現在の職場を辞めたい」と思う場合以外は、会社に配慮した形で退職するようにしましょう。
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