30歳の平均年収はどれくらい?性別や学歴、産業別の平均年収を紹介

現在の収入では満足できず、将来に不安を感じている人も多いのではないでしょうか。統計情報をもとに、30代の平均年収を属性や職業などのさまざまな観点から解説します。年収を上げる方法や転職を成功させる方法も紹介するので、ぜひ参考にしましょう。

30代の平均年収は?

30代の人は、だいたいどのくらいの年収を稼いでいるのでしょうか。30代の平均年収を解説するので、自分の年収と比較してみましょう。

平均年収は400~437万円

国税庁が実施した『令和2年分民間給与実態統計調査』によると、30〜34歳の平均年収は400万円、35〜39歳の平均年収は437万円でした。日本人全体の平均が433万円なので、だいたい平均的な水準であると考えられるでしょう。

日本人の平均年収は20代前半の260万円から、50代後半の518万円にかけて、年齢とともに上昇する傾向があります。50代後半でピークを迎えた後、その後は徐々に減少していきます。

参考:令和2年分民間給与実態統計調査 P.19|国税庁

30代の年齢別の平均年収

大手転職エージェントが実施した2019〜2020年の調査をもとに、30代の年齢別の平均年収を紹介します。

年齢 平均年収
30歳 414万円
31歳 421万円
32歳 428万円
33歳 439万円
34歳 448万円
35歳 459万円
36歳 468万円
37歳 475万円
38歳 474万円
39歳 485万円

同じ30代でも、平均年収に約70万円の差があるとわかります。30代は一般的に、結婚や出産、マイカー・マイホームの購入などの大きなライフイベントが控えている年代です。

会社の中でも責任のあるポジションを任され始める、働き盛りの年代であるといえます。そのため30代にどれだけの年収を稼げるかは、多くの人にとって関心の対象でしょう。

参考:平均年収ランキング(年代別・年齢別の年収情報) 【最新版】|doda

属性による30代の平均年収

年齢という要素だけから30代の平均年収を確認しました。しかし自分の年収が高いか低いかを判断するには、自分と同じ属性の人と比較した方がより正確です。性別や学歴、雇用形態別の平均年収を紹介します。

男女別の平均年収

平均年収の傾向は、男性と女性で大きく異なります。厚生労働省による『賃金構造基本統計調査』をもとに試算し、30代の男女別の平均年収を以下の表にまとめました。

年齢 男性 女性
30〜34歳 347万円 296万円
35〜39歳 394万円 310万円

このように、男女では年収に約50〜85万円の差があることがわかるでしょう。女性の方が平均年収が低い理由としては、結婚や出産により、フルタイムではなくパートタイムで働く人が多いからだと考えられます。

参考:令和2年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat

学歴別の平均年収

同じく厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとに試算した、30代前半男性の最終学歴別の平均年収を以下で比較してみましょう。

学歴(30〜34歳男性) 平均年収
大学・大学院 386万円
短大 325万円
高校 311万円

学歴が高いほど平均年収が高く、高校卒の平均年収が最も低いという結果が出ています。年収の上昇幅もこの順番に大きくなっているので、学歴が年収に与える影響の大きさがわかるでしょう。

学歴による年収の格差は、男女ともに同じような傾向が見られますが、男性の方が差がより大きく開く傾向にあります。

参考:令和2年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat

雇用形態別の平均年収

正社員と非正社員では、年収にどの程度の差が生まれるのでしょうか。賃金構造基本統計調査の結果をもとに試算しました。

雇用形態(男性) 30〜34歳 35〜39歳
正社員 356万円 403万円
非正社員 266万円 272万円
雇用形態(女性) 30〜34歳 35〜39歳
正社員 312万円 326万円
非正社員 229万円 234万円

正社員と非正社員では、年収に90〜100万円以上の差が生じています。賃金の上昇幅も、正社員の方が年齢とともに高くなりますが、非正社員の場合はその上昇の度合いが非常に緩やかです。特に非正社員の女性の場合は、どの年代を通しても上昇幅はほぼ横ばいでした。

年収アップを目指すなら、正社員雇用を目指すべきといえるでしょう。

参考:令和2年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat

職業による30代の平均年収

年収の水準は業界や職種、企業規模によっても異なります。職業による平均年収の違いを知り、自分が属している業界や職種の年収水準と比較してみましょう。

産業別の平均年収

業界が異なるだけで、平均年収は大きく異なります。賃金構造基本統計調査をもとに試算した、30〜34歳男性の業界別平均年収を以下の表にまとめました。

業界 平均年収
金融業・保険業 465万円
学術研究・専門技術サービス業 403万円
教育・学習支援業 397万円
情報通信業 388万円
医療・福祉 350万円
建設業 361万円
卸売業・小売業 350万円
生活関連サービス業・娯楽業 325万円
運輸業・郵便業 337万円
製造業 326万円
サービス業(他に分類されないもの) 317万円
宿泊業・飲食サービス業 307万円

金融・保険業の平均年収は、日本人の平均よりも高くなっています。平均年収が最も低い宿泊・飲食サービス業との差は150万円なので、自分の年収が高いかどうかは、属する業界によって異なることがわかるでしょう。

参考:令和2年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat

職種別の平均年収

年収は業種だけでなく、どのような職種の仕事に就いているかによっても影響を受けます。大手転職サイトのデータを参考に、30代の職種別平均年収を下記の表で比較してみましょう。

職種 平均年収
専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人) 652万円
企画/管理系 523万円
技術系(IT/通信) 511万円
営業系 500万円
金融系専門職 498万円
技術系(電気/電子/機械) 496万円
技術系(建築/土木) 459万円
技術系(メディカル/化学/食品) 442万円
クリエイティブ系 412万円
販売/サービス系 362万円
事務/アシスタント系 346万円

コンサルタントや専門事務所など、高度な知識やスキルが求められる職種の年収が高いとわかります。逆に事務やアシスタントといった職種の平均年収は低めとなっています。

ただし一般的にコンサルティングファームは激務といわれており、一方で事務系の職種はさほど忙しくない傾向にあります。年収だけでなく、自分の求めるワーク・ライフ・バランスを考慮して職種を選ぶのも重要です。

参考:平均年収ランキング(年代別・年齢別の年収情報) 【最新版】|doda

企業規模による平均年収

厚生労働省の定義によると、常用労働者 1000人以上が『大企業』、100~999人が『中企業』、10~99人が『小企業』とされています。30代前半の平均年収について、賃金構造基本統計調査をもとに試算した、企業の規模による違いを見ていきましょう。

大企業 中企業 小企業
30〜34歳(男性) 455万円 394万円 374万円
30〜34歳(女性) 376万円 341万円 313万円

企業規模が大きいほど、平均年収も上がる傾向があります。給料の上昇幅についても、企業規模が大きいほど大きくなっており、男女別で見ると男性の方がその傾向が強いようです。

参考:令和2年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat

30代の年収に関する疑問

30代の年収の実態を知りたいなら、平均値ではなく中央値に注目するのがポイントです。またなぜ東京の平均年収は高いのでしょうか。30代の年収に関する疑問に答えます。

年収の中央値は?

中央値とは、データを大きさ順に並べたときに、ちょうど真ん中に位置する値を指します。

男性の年収の中央値は30〜34歳で約330万円、35〜39歳では約367万円、女性の場合は30〜34歳が約283万円、35〜39歳は約289万円とされます。

一般的には平均値より中央値の方が、実態に近いデータを表しているとされています。

なぜなら、平均値は極端な数値の影響を受けてしまうためです。日本には無収入の人から、年収数億円の人まで、さまざまな年収の人がいます。平均を取ると、そのような大衆とはかけ離れた年収の人の数値に影響されてしまいます。

一方で中央値はそのような極端な数値の影響を受けないため、より大衆の年収に近い数値がわかるということです。

参考:令和元年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省

東京はなぜ平均年収が高い?

都道府県の違いによっても、平均年収に差が生じます。都道府県別の全年齢を対象としたおもな平均年収を表にまとめました。

都道府県 平均年収
東京都 444万円
神奈川県 430万円
兵庫県 401万円
大阪府 386万円
秋田県 366万円
山形県 358万円

平均年収400万円を超えるのは、大都市を抱える都府県です。大都市には人が多く集まるためビジネスを展開しやすく、多くの大企業がオフィスを構えているといった点が理由として考えられます。一方で人口が少ない地域は年収が低い傾向があります。

ただし大都市は物価が高い傾向にあるため、必ずしも都会に住んでいる人の方が裕福な暮らしができるとは限りません。

参考:平均年収ランキング(47都道府県・地方別の年収情報)【最新版】|doda

年収を増やすためにできること

現在の年収に満足しておらず、もっと収入を上げたいと思っている人も多いでしょう。年収を増やすためにできることを四つ紹介します。自分ができそうなものから挑戦してみるのがおすすめです。

現在の会社で出世する

年功序列が敷かれていた従来の日本企業であれば、長く会社に勤めていればそれだけで自動的に給料が上がりました。しかし今では年功序列や終身雇用制度は崩壊しつつあり、実力のある人でないと生き残れなくなりつつあります。

そのため会社で出世して年収を上げるためには、第一に自分で成果を上げる必要があります。また自分だけが成果を出すだけでなく、部下も同じように成果を上げられるよう教育できれば、出世の可能性はより高まるでしょう。

転職をする

現在の会社で昇給する可能性が低い場合や、業界自体の平均年収が著しく低い場合は、転職がおすすめです。会社が変わるだけで、給料が大幅にアップする場合も珍しくありません。

また多額のボーナスが支給される職場に移ることによっても、年収が数十万円アップする可能性があるでしょう。

中には、現在の自分の市場価値を診断できるサービスを提供している転職サイトもあります。年収が上がる見込みがあるか、まずは気軽にチェックしてみるとよいでしょう。

資格を取る

今の仕事に関連の深い資格を取得することで、その業務について体系的な知識を身につけられます。資格手当の支給がある会社に勤めているのであれば、資格を取るだけで毎月数千円〜数万円の収入アップも期待できるかもしれません。

また資格は転職においても役立ちます。資格を持っていれば、自分のスキルを客観的に証明できるためです。資格だけは持っているものの実務経験がない人よりも、資格と実務経験を併せ持っている人の方が、企業からは好まれやすいものです。

そのため実務経験も有しているのであれば、さらに採用のチャンスは広がるでしょう。

副業をする

副業をすることで、月数万円の追加収入を得られます。昨今は副業を解禁する会社も増えたことに加え、副業のノウハウも手に入れやすくなったため、かつてよりも始めやすいでしょう。

代表的なものとしては、転売やECショップビジネス、プログラミングなどがあります。

副業をするメリットは、追加収入を得られることにとどまりません。複数の収入源を持つことにより、会社の給料だけに依存しない、経済的に安定した状態を構築することができます。また副業による売上次第では、将来的に独立も視野に入るでしょう。

転職で年収アップするためのポイント

闇雲に転職活動を行っても、なかなかうまくいかないものです。転職で年収を上げるためのポイントを三つ紹介します。

年収の高い業界や職種を選ぶ

どんなに自分に実力があっても、その業界の平均年収が低ければ、収入の伸びは早い段階で頭打ちになってしまいます。そのため平均年収の高い業界に転職するか年収の高い職種に就くことが、年収アップのための第一のポイントです。

多くの企業では、従業員の給料をどのように決定するかを記した給与規定があります。給与規定を確認することで、その企業の年収水準がわかるだけでなく、将来の昇給幅も把握できるので確認してみましょう。

実力評価型の企業を選ぶ

年功序列型の企業に入ってしまうと、自身がどれだけ実績を上げたとしても、年収の伸びは緩やかでしょう。自分のスキルに自信があるなら、実力評価型の企業を選ぶのがおすすめです。

実力評価型の企業においては、成果を上げれば入社年次に関係なく平等に評価される傾向があります。また営業職の場合、契約件数に応じて給料に上乗せして支払われるインセンティブ制度を設けている会社もあります。

実力評価の傾向が強いほど成果が数字になって現れやすいですが、裏返せば成果を出せないと年収を維持することが難しくなるので注意しましょう。

福利厚生や手当もチェックする

転職で年収を上げようとすると給与額だけに注目してしまいがちですが、福利厚生や手当が充実していると、実質的に年収を上げられます。ポピュラーなのが住宅手当です。

仮に月3万円の住宅手当がもらえたとすると、前職と月給が同じでも実質年収が36万円アップするということになります。

また残業代にも注目しましょう。残業時間が今よりも少ない職場に転職すると、その分、残業代は減ります。残業代で稼ごうと考えているなら注意が必要です。

転職を成功させるために

転職を成功させるためには、いくつか押さえておくべきポイントがあります。後悔のない転職をするためにも、以下で解説する三つのポイントはしっかりと把握しておきましょう。

長期的な視点で企業を見る

面接で提示された年収が高いからといって、早々に転職先を決めてしまうのは危険です。大切なのは、今後年収が上がる見込みがあるのか、業績によって年収にどれだけの影響が出るかを確認することです。

例えば提示された年収が今より高かったとしても、今後昇給する見込みがなければ、長期的な収入アップは期待できません。

また年収に占めるボーナスの割合が大きい場合にも注意が必要です。直近は業績が好調でも、将来業績が悪化したときには年収が大幅に下がってしまう恐れがあります。

長期的にしっかりと収入を上げられるかチェックしましょう。

自分をしっかりアピールする

特に中途採用の場合、即戦力が求められるケースがほとんどです。採用する企業が気にしているのは、候補者が自社に貢献してくれるかどうかです。

そのため転職活動においては、自分がその会社に利益をもたらすことができるという、自分を採用するメリットをアピールする必要があります。

具体的には、自分がこれまで培ってきたスキルや経験は職務経歴書に惜しみなく書きましょう。また面接では、志望する企業の事業と絡めて自分のエピソードを話し、親和性が高いことをアピールするのも有効です。

仮に異業種であっても、転職先で生かせそうな経験があれば、アピールしておくに越したことはありません。

譲れない条件を決めておく

転職活動においては、自分が絶対に譲れない条件と、妥協できる条件を明確にしておくことが重要です。妥協できる条件とは、いざとなった場合に諦めてもよい条件のことです。

もし年収アップを譲れない条件とするなら、ある程度の残業を覚悟しなければならないかもしれません。転職活動をしていると、自分の希望する条件を全て満たす企業を追い求めてしまいがちです。

しかし、そういった夢のような企業はほぼ存在しない点を覚えておきましょう。

転職で年収アップを目指そう

30代の平均年収は400〜437万円です。30代は大きなライフイベントを経験する人が多く、働き盛りの年代といえます。そのため30代を前にして今の年収では足りないと感じるなら、年収を上げるためのアクションを起こす必要があります。

数ある方法の中でも、転職はすぐにでも年収を数十万円アップさせられる可能性があり、おすすめです。しかしただ漫然と転職活動をしているだけでは、転職はうまくいきません。紹介したポイントを踏まえて、ぜひ転職を成功させましょう。

もし、今のキャリアや学歴に自信がない場合は、インターンシップに参加してみるのがおすすめです。社会人としてのノウハウや転職に役立つスキルが、仕事として給料を得ながら身につきます。リバラボインターンシップをぜひチェックしてみましょう。

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