40代の平均年収はいくら？今からでも平均より上を目指せる？

同世代と比べて自分の年収が高いのか低いのか、気になる人は多いはず。同時に、年齢を重ねるほど、「同世代と比べて年収が低いかもしれないけど、今から年収を上げるのは無理」と諦めてしまっている人が多いのもまた事実です。しかし、はじめから諦めてしまって行動を起こさなければ、年収が大きく変わることはありませんが、行動した結果、年収UPを叶えている人も大勢います。彼らに続くためにも、まずは同世代がいくら稼いでいるのか知るところからスタートしましょう。

令和2年の40代の平均年収は？

国税庁が公表している「令和2年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」によると、令和2年の20代～40代の平均年収は以下の通りです。

20代～40代にかけては、女性は妊娠や結婚でキャリアを中断する人も多いことから、特に20代後半以降は横ばい状態。一方、男性は年齢を重ねるにつれて平均給与額が増加していることがわかります。

参考：令和2年分　民間給与実態統計調査－調査結果報告― p.19

40代の年収中央値は？

続いては、平均年収ではなく、すべてのデータを小さい順に並べたときに中央に位置する「中央値」で40代の年収を確認しましょう。厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」を元に、仮にボーナスは年2回、1回につき給与1か月分として計算したところ、中央値は以下の通り。男性は、平均値と比べて大きく下がることがわかりました。

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況（厚生労働省）
※ただし、ボーナスは年2回、1回につき給与1か月分として計算

学歴別の40代の年収の違いは？

続いては、学歴による年収の違いに注目します。厚生労働省が公表している「令和2年賃金構造基本統計　結果の概況」を元に計算すると、同年における40代の学歴別年収は以下の通りです。ただし、ボーナスは年2回、1回につき給与1か月分として計算しています。

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況（厚生労働省）
※ただし、ボーナスは年2回、1回につき給与1か月分として計算

産業別の40代の年収ベスト5は？

続いては、産業別の40代の賃金ベスト5およびワースト5をみていきましょう。

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況（厚生労働省）

産業別の40代の賃金ワースト5は？

続いてはワースト5です。

参考：令和3年賃金構造基本統計調査の概況（厚生労働省）

40代で年収UPを目指すには？

40代の年収は、学歴や産業によって大きく異なることがわかりましたが、では、40代から年収UPを目指すにはどうすればいいのでしょうか？

まず、学歴を上げるために「学び直し」はどうかというと、40代から大学に入学となると、試験勉強が大変なことよりも、学んでいる期間、キャリアがストップしてしまうことがもったいないといえます。ただし、資格の勉強に時間を充てることで、次のキャリアに活かせる資格を取得することは大変有効と言えるでしょう。

また、産業に関しては、これまで従事してきた産業とまったく別の産業に従事するとなると、一から仕事を覚えなくてはならないためこちらも大変。一からであってもチャレンジしたいといえるだけ興味があるならまだしも、年収UPのためだけに別業界に飛び込むことはおすすめできません。ただし、これまでの経歴をもとに年収を査定してもらってより条件のよい企業に転職するなど、年収UPを目指せる方法はいくつかあります。

それぞれの具体的な方法を説明していきます。

40代で年収UPのために取得したい資格は？

まずは、40代からでも取得が目指せる、キャリアアップにつながりやすい資格を紹介します。

中小企業診断士

中小企業の経営課題に対して、診断および助言をおこなう専門家です。主な業務は、企業の成長戦略策定およびその実行のためのアドバイスですが、中小企業と行政・金融機関などの橋渡しや、中小企業施策の適切な活用サポートなど幅広く活躍できます。合格率は決して高くはありませんが、がんばって資格を取得することで、将来的に経営サイドに回りやすくなるため、40代以降は安泰した環境を求めている人にうってつけです。

参考：一般社団法人　中小企業診断協会

行政書士

民法や行政法などの法律に関する業務をおこなう専門家です。行政書士の国家資格を取得すれば、企業のバックオフィスで活躍できる確率がアップします。どんな企業にもバックオフィスは存在するため、資格を取得しておけば重宝されるといえます。

参考：日本行政書士連合会

証券アナリスト

証券会社や運用会社などの金融機関において、業界や企業を対象に、経済状況の調査および分析をおこなう専門家です。金利や為替などの記入市場全体の動向を扱うエコノミストとは異なり、焦点を絞って主に銘柄分析をおこなうアナリストの仕事に必要な知識を得ることは、自分自身や家族の資産運用にも活かせるため、取得しておいて損はありません。

参考：公益社団法人　日本証券アナリスト協会

ファイナンシャルプランナー

証券アナリストと同じく、仕事だけでなくプライベートにも活かせるのが、ライフプランの設計をおこなう専門家であるファイナンシャルプランナーの資格です。金融機関、不動産業界、税理士および公認会計士事務所のほか、一般企業でも活躍が可能。独立開業する人も多くいます。

参考：日本FP協会

社会保険労務士

社会保険労務士の資格を取得すると、社会保険や年金に関する業務、企業の労務管理などをおこなえます。企業の人事部として活躍したいと考えている人はもちろん、独立することも可能。ただし、合格率は高くないため、資格取得のための勉強には時間をかける必要があります。

参考：社会保険労務士試験オフィシャルサイト

宅建（宅地建物取引士）

不動産取引の専門家として、不動産に関わる業務をおこなうための資格・通称「宅建」は国家資格のなかでも特に人気。宅地建物取引業は、従業員の5人に1人は宅建の資格を有していなければならないと法律で定められていることから、資格を有していると、資格手当をつけてくれる会社も多いです。また、資格を取得すると社内で重要な仕事を任せてもらいやすくなることから、社内キャリアアップのために資格取得を目指す人も多いです。

参考：一般社団法人　不動産適正取引推進機構

年収UPの可能性を知るために活用したい「年収査定」とは？

40代でキャリアについて考え直したいと思ったら、まずは自分の年収がどのくらい上がる可能性があるのかを見極めるために、「年収査定」を利用してみるのがおすすめです。

年収査定とは、年齢や経験者数、学歴などを元に、今の自分の年収が適正であるかどうかをチェックできるシミュレーションのこと。各種求人サイトや転職サービスサイトが公開しているものの多くが無料で利用できるので、いくつかのサイトでチェックしてみることをおすすめします。

査定の結果、現在の自分の年収が適正でないと判明したら、各種転職サービスを利用して早速転職先を探してみるのもいいかもしれません。

参考：doda　年収査定
参考：PASONA　年収診断・年収査定シミュレーション
参考：PROSEEK　年収査定
参考：平均年収.JP

「副業」「複業」「独立」での年収UPを視野に入れるのも◎

働き方改革推進によって働き方のバリエーションも無限に広がっている今の時代、副業や複業で年収UPを叶える人も増えています。また、コロナ禍をきっかけに在宅で効率よく働くことに対して自信が付いているなら、いっそ独立してさらに自分らしく働くのも一手。

自分に合った方法なら、一番ストレスなく年収UPを目指せるので、まずはどんな方法が自分に向いているのかを考えてみるのもいいかもしれませんね。