ホワイト業界は営業職でも働きやすい。見分けるポイントとは?

営業職はブラックなイメージがありますが、業務内容や業界を絞ることで働きやすい環境を手に入れられます。ブラック企業を避けるためには、ブラック企業ならではの特徴を知ることが大切です。ホワイトな企業を見極めるためのポイントを解説します。

営業職がブラックと言われる理由

営業職にブラックなイメージを持つ理由に『ノルマ』を挙げる人は少なくありません。仕事自体もハードな傾向があります。営業職の特徴をあらためて見ていきましょう。

ノルマが厳しい

営業にはノルマがつきものです。ノルマが達成できないことで何らの罰があり、人によっては厳しいと感じます。

例えばブラックと呼ばれる企業では、ノルマが達成できなかったことを人前で叱責されることがあります。またノルマ未達成の影響から、昇進が遅れることもあるでしょう。

営業職のすべてがブラックというわけではありませんが、中には悪質な企業もあるということは知っておくと良いでしょう。

仕事のストレスが多い

営業職はノルマがあるため、他の職種と比較するとストレスが多い職種とされます。ノルマがあることで営業成績が明確に分かり、社内の立ち位置に影響が出ることや人事評価に直結します。

営業職の人が抱えやすいストレスは、厳しいノルマや予算に対するプレッシャーがあります。他にも無理難題な要望をする顧客、多岐にわたる業務の量、売りたいとは思えない自社商品などもストレスに感じることでしょう。

営業は仕事上のストレスが多いため、ストレスを対処する方法を身に付ける必要があります。健康に働き続けるためも、ストレスとの付き合い方を考えてみましょう。

ブラックな可能性が高い企業の特徴

企業を選ぶ際には、離職率や給与の形態、求人情報を確認しましょう。ブラックかもしれない企業を回避できる可能性が高まります。

離職率が高い

ブラック企業の特徴として、離職率が高い傾向があります。職場環境が劣悪で退職する人が多く、その穴を埋めようとして常に新しい人を採用しているからです。

離職率が高いかどうかの目安として、2021年に厚生労働省が発表した『令和2年雇用動向調査結果』によると、一般労働者の離職率は10.7%という結果でした。

この値を元に、四季報で調べた離職率の値や転職エージェント、もしくは企業に聞いた離職率と比較してみてください。

10.7%はあくまでも参考値ですが、比べて明らかに離職率が高い企業は避けた方が良いでしょう。

参考:令和2年雇用動向調査結果の概要 | 厚生労働省

歩合給の割合が大きい

歩合給制とは、ノルマの達成具合によって評価される成果型の給与形態です。歩合給の割合が大きい企業は、ブラック企業である可能性があります。

歩合給の割合が大きいことで収入が高くなるメリットがありますが、デメリットの方も大きいと考えられます。

デメリットとして考えられるのは、歩合給の割合が高いことで収入が不安定になることです。ノルマの達成状況によっては、収入が減ることも考えられます。また労働時間に対して、支払われる給与の額が見合わないこともあるでしょう。

歩合給の割合が大きい会社は、その分だけ固定給の割合が小さくなります。そのため歩合給で働きたい人以外は、ブラック体質であることも考慮した方が良いでしょう。

常に求人を出している

常時求人情報が出ている会社は避けた方が無難でしょう。離職率が高く、常に人の補充を必要とするブラック企業の可能性があります。

特に待遇が良く、専門的なスキルも必要としない企業が常に求人情報を出しているのはブラックな企業かもしれません。

求人情報を常に出しているからといってブラック企業とは言い切れませんが、なぜ従業員が定着せずに求人を常に出す必要があるのかという点は、冷静に判断する必要があると言えます。

営業職がホワイトな業界や会社とは?

ブラックな職場の特徴に当てはまる企業を避けながら、ホワイトな職場を探すポイントも解説します。自社で製品を持っている企業やインフラ関係の業界、法人営業をしているメーカーがおすすめです。

自社製品を持つメーカー

自社独自のサービスや製品を持つメーカーは、ホワイトな会社であることが多いようです。自社の製品があることで、営業・純利益率が高い傾向にあるため、福利厚生に投資する余裕があり、給料が上がりやすいと考えられます。

営業・純利益率が高い企業では、少しでも生産率が上がるように労働環境が整備されています。仕事量も調節されていて、残業も少なく働きやすい可能性が高くなります。

ホワイトな会社に就職したい場合は、自社製品を持つかどうかという視点を持って探してみましょう。

インフラやエネルギー業界

インフラ関係の会社やエネルギー関係の会社は、ホワイト企業の割合が高い業界です。電気・ガス・鉄道・石油などの生活に必要不可欠なものを扱っていることで、経営が安定しているのが特徴です。

これら生活必需品の需要はなくなるとは考えにくく、ブラック企業のように厳しいノルマを与えられることもないでしょう。景気に左右されづらく収入が安定するため、長く働き続けられる業界と言えます。

ホワイトな業界に就職したいのであれば、インフラ業界やエネルギー業界がおすすめです。

BtoB営業はホワイト率高め

BtoB営業とは法人を顧客として行う営業のことです。BtoB企業のなかでも、特に素材・部品メーカーは働く環境が整っている企業が多いと言えます。その理由は、労働組合の力が非常に強いことが挙げられます。

メーカーには高い技術を持つ技術者がおり、そういった社員が組んでいる労働組合がストを起こせば、工場の稼働もストップし経営に大きな打撃を与えます。強い労働組合があるBtoBメーカーは、ホワイトな企業である可能性が高いのです。

また、BtoBメーカーは製造工程の上流に位置し、原料に近いモノの生産を行っている場合が多くあります。例えば自動車部品メーカーの場合、顧客の自動車メーカーがつぶれたとしても、他の自動車メーカーを顧客先として新たに開拓できます。

このように横に展開がしやすく経営が安定化しやすいため、福利厚生や給与という形で従業員に還元されやすくなります。

ホワイト企業かはここをチェック

ホワイト企業かどうかは、年間休日の日数や、有休消化率でも判断できます。同時に福利厚生が充実しているかどうかも確認してみましょう。

年間休日日数と有給休暇取得率

働きやすい企業かどうかは、年間休日の日数を確認してみましょう。完全週休二日制の会社で祝日も仕事が休みになる場合は、年間休日が約120日になります。

この120日と比較し、就職したい企業の年間休日は120日以上あるか確認しましょう。120日以下の場合は、長期休みが他の企業よりも少ないことや、祝日がある週には、土曜日に出勤するケースが考えられます。

同時に有給休暇取得率も確認します。2020年に厚生労働省が行った『令和2年就労条件総合調査』を見ると有給休暇取得率は56.3%と分かります。

有給休暇取得率は、職種や業界によって異なるため参考程度ではありますが、一つの基準として比較してみてはいかがでしょうか。

参考:令和2年就労条件総合調査 結果の概況 | 厚生労働省

福利厚生の充実度

福利厚生が充実しているかも、ホワイト企業かどうかを判断する基準の一つです。

福利厚生を充実させている会社は、社員のために働きやすい環境を整えていると分かるからです。社員のモチベーションが高く、働きやすい企業と言えます。

企業選びの際は収入面だけではなく、福利厚生が充実しているかどうか確認することも大切です。

転職先に迷ったらエージェントへ相談

営業はノルマがあることやストレスが多い職種のため、ブラックなイメージを持つ人もいるでしょう。しかし離職率や有給休暇取得率を調べることで、ある程度はブラックな企業を避けることができます。

ホワイトな業界を選びたいのであれば、インフラ関連やエネルギー業界がおすすめです。BtoBの営業をしている企業も良いでしょう。

現在の職場を転職したいと考えるのであれば、エージェントに相談するのもおすすめです。

執筆者
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